投資で家族の未来を考える

投資活動を通じて、自身の幸せに追求と家族の未来について考えるブログ。日々の運用日誌・備忘録も兼ねて継続中。

投資活動を通じて、未来の暮らしを少しでも豊かに。

今後のアメリカ株相場の方向性は?

2018年12月の世界同時株安を乗り越え、近頃は漸く相場も落ち着きを取り戻しつつあります。

1月も早いもので下旬を迎え、先月初旬まで堅調に推移していたダウ平均:$25,000付近まで回復してきましたね。

この画像はダウ平均株価の直近3ヶ月位以内の推移グラフを表示しております。

引用元:Wall street journal

2月以降の見通しは?

2月以降はどうなる可能性が有るか考えてみましょう。

以下はWall street journalの記事より抜粋させて頂きました。

 

今月のウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)のエコノミスト調査によると、向こう12カ月以内に景気後退が始まる確率は約25%と、2011年以来の高水準だった。

引用元:Wall street journal

この画像は過去10年間のダウ平均株価推移グラフを表示しております。

引用元:Wall street journal

我々投資家は未来の株価を的中させる事は出来ず、備える行動のみが最良と言えるでしょう。

では、備えるとしたら何を行動すべきでしょうか。

答えは『過去の株価(結果)を分析し方向性を決める・参考にして行動する』ことに尽きます。

では、ダウ平均株価(DJIA)の2011年時点ではどうでしょうか。

ダウ平均株価で当時の実態経済をイコールで結びつけるのはやや乱暴かもしれませんが、株価の上下動=景気判断とするならば、それ程大きな上下動は結果的に見受けられませんね。

 

2011年1月1日:$11,891.93 ⇒ 2012年1月1日:$12,632.91

 

この1年間でもっと細かくマンスリー・デイリーと詳細を分析してけば、細かく上下動は有ったことでしょう。 ですが、我々投資家・特に個人の長期投資家目線で判断した場合、向こう1年後の結果を見据えて行動計画を立てるべきです。

 

細かい景気リスクを勘案した場合、下記の事項が挙げられます。

  • 政府機関の長期閉鎖におけるアメリカ国内の景気の減速 ⇒ 株安を誘発
  • 中国経済の景気減速 ⇒ 経済成長著しい中国とのアメリカ民間企業の取引減少
  • アメリカ国内の失業率増加 ⇒ 内需の減少から株安を誘発

 

これらのリスクを加味しても、過去10年間のダウ平均株価の上昇は目覚ましいものです。 世界一の覇権国家であるアメリカへ、今後も世界中から資金が集まりダウ平均株価と共に経済は成長していく事が容易に見込まれます。

2009年時点では、ダウ平均株価:$8,000代であったのに対し、この10年間で$25,000まで上昇しています。

$30,000とはいかなくても、現状の$25,000前後を推移し続けると私なりに見込んでいます。

サラリーマンとして働き続ける以上、本業で得たフィーを家庭とのバランスを勘案しながら、少額ずつでもアメリカ株へ投資し続けるべきでしょう。

 

間違っても日本国内の株式市場へ資金を投下すべきでは無いと個人的には考えております。

GDP(国内総生産)が3位だからって喜んでいてはいけない

「日本は経済大国・成熟国だ」などとマスコミの報道や新聞記事で見聞きする機会は多いかと思います。

我が国「日本」はGDP(国内総生産)が世界第3位という事は最早誰もが周知している事です。

1位は当然の事ながらアメリカ、次いで2位は中国ですね。 日本もかつては2位であって時期も有りましたが。

日本のGDPは世界第3位。でも別の見方をすると…?

さて、GDPの詳しい計算式や算出方法については凄く奥が深いので割愛しますが、かなりざっくり申し上げるとGDPが向上するには『労働人口の確保→増加』が必ず必要です。

ですが、時事問題として企業の働き手・担い手不足&少子化(将来の人口減少つまり担い手の不足)が既に問題となっています。

労働人口が減少するのだからどうすれば良いでしょうか?

…働き手の生産性を向上させるのが手っ取り早いですね。

実際の現場ではどうでしょうか?

外国人労働者を雇うなり、働き方改革を推進する等の対策を講じていますね。

ですがバブル期の様に、がむしゃらに『24時間働けますか』のご時世でも無いです。

当方も30代前半で所謂「ゆとり世代」ですので、アホらしくてそんなに働きたくないです(笑)

雇用情報もインターネットの発達の恩恵か、悪い情報は直ぐに出回ります。

ブラック企業とも揶揄され、一度貼られたレッテルは簡単に剥がれる事無く慢性的な人材不足へと陥ります。

冒頭でGDPが世界第3位と記述しましたが、あれは国単位での順位です。

では、国民1人当たりまで落とし込んでみるとどうなるでしょうか?

一人当たりの名目GDP順位は、日本はなんと「25位」です!

つまり言い換えると『効率が悪い仕事をしている』という事になります。

マスコミや新聞報道では、『日本はGDP世界第3位!』としか報道されないので、

「かつては2位だったけど3位に甘んじてしまった。でもまだまだ上位に居るじゃないか。」

と安心してしまいがちです。

ですが、総人口の減少が待った無しで進んでいる現状を踏まえると、GDPは間違いなく右肩下がりとなることが眼に見えてしまいます。

本当は一人当たりの名目GDPが現在25位である事を報道する等が必要だと思いますが、どういう訳か分かりませんが眼にする機会は少ないですね…

変わろうとしても企業がそれを抑制する

ここまで分かった事は、『我々日本人は一人当たりが生産性を上げる努力が必要』という事です。

ですが、ここでも問題が生じます。

一人ひとりの個人で何とかしようと奮起しても、企業がそれを抑制します。

純国産の日本企業ほど、変わる事・変革を嫌がります。

もはや国民感情としか言えない程、変革のために一石を投じる行為=危険因子・反乱分子扱いです。

下町ロケット』を観ていた人なら分かると思いますが、帝国重工の社内で一石を投じた伊丹 大(尾上 菊之助)は部署を追いやられ、左遷されてしまいましたね。

あの描写は日本企業では良く有る事で、決して他人ごとでは無いです。

(当方が勤務する会社にもその様な部署が有ると聞いた事が有ります。

ひたすら書類を整理整頓するだけの窓が無い部屋で勤務らしいです…)

日本という周囲を海に囲まれた島国で、加えて隣国との仲が最高に悪い、そういう事情が有るにも関わらず国内で足の引っ張り合いをしているのでは『下降線待った無し』です。

一人ひとりの行動を心掛ける事は大変重要な事ですが、限界が有ります。

当方の個人的な見解でありますが、『相当難しい=極めて困難』と思料しています。

勿論、先程記述したマインドは常に持ち合わせていますが、いかんせん一石を投じると反乱分子認定されますので、

会社へは多くを求めず、家族の食い扶持を稼ぎに行く

という方向性へシフトせずにはいられません。

本当は一人当たりの名目GDPが少しでも向上し、効率良く働けるようになり休暇も増え家族と気持ち良くバカンスが出来る様になれば良いと思っています。

 

ですが、現状の日本では今後も難しいでしょうね。

 

参考記事↓

ecodb.net

2018年の配当金について合計を集計

2018年もつい先日過ぎてすっかりと年始モードに世間は染まっていますね。

投資家の皆さんにとっては、年末年始というのはひとつの大きな区切りでは無いでしょうか。 年間取引の収支報告書が発行され、1年の締めとなりますからね。 私は本業がサラリーマンですので本業の締めは2019年3月末です。 会社内もこれから多忙を極める日々がやって参ります(泣)

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ブラックロック(BLK)を買い増ししたよ

世間は本日まで正月気分でしょうが、アメリカ株の界隈は既に年始が始動しています。 昨日記事として記述しましたね。

さて、早速余剰資金を少額ですが投資しました。

銘柄は『ブラック・ロック(BLK)』です。

既に11株保有していましたので、買い増しとなります。

買い増しした銘柄数は、2株=$772程です。

しかも絶賛含み損(泣)を抱えておりますので、ナンピン買いに該当しますね。

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1月2日からアメリカ市場は稼働

掲題の通り、アメリカ株市場は1月2日から取引開始です。 正月休みでダラダラと過ごすのも魅力的ですが、自身の目的を達成しようと考えた場合はそう安々と正月休みを満喫している暇は有りませんね。

そもそも日本の証券市場は何故1月2日から取引開始では無いのでしょうか?

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自動車の新車を買うべきではない理由

国内市場について

日本国内における世界へ誇りを持って言える代表的な事業に自動車生産が有ります。

国内だけでも、トヨタ・日産・ホンダ…と誰もが知っている企業を上げられるでしょう。

日本国内では、国内市場の約95%程が国産メーカーでシェアが保たれております。

メルセデス・ベンツBMW等はわずか5%程にしか入らないと言われています。

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投資家には強いマインドが必要

12月20日過ぎ〜27日頃迄、アメリカ市場の下落が続きました。 含み損が拡大した方が多数占めたかと思われます。

当方も漏れなく含み損が大幅に拡大した一人です。

我々個人投資家がこの様な局面下で起こすべき行動は何が最適であったか考えてみます。

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